東京2020オリンピックは、新型コロナウイルス感染症の影響で1年延期され、2021年の夏に開催されました。多くの会場は無観客となり、開催前に試算されていた観戦客の消費や観光による経済効果は、見込みどおりにはなりませんでした。一方で、多くのボランティアが大会を支え、ボランティアの仕組みや、競技場などの施設は、その後にも生かされています。
この記事では、東京大会の経済効果の考え方と、ボランティアについてまとめました。
経済効果はどう考えられていた？
開催前には、東京都などが、大会による経済効果を試算していました。
- 直接的な効果：競技場などの施設整備、大会の運営費、観戦客の宿泊・交通・飲食、関連グッズの購入など。
- レガシー効果：大会後の観光客の増加、スポーツの普及、バリアフリー化、都市の整備など、長い期間にわたる効果。
実際には、延期と無観客開催により、観戦客や訪日客による消費は大きく減りました。大会の費用や経済効果の評価については、さまざまな見方があります。
元の記事は開催前に書いたもので、開催前の試算をもとにしていたので、実際の開催状況に合わせて書き直しました。
ボランティアについて
- 大会ボランティア：競技会場や選手村などで、観客の案内、競技の運営補助、選手のサポートなどを担当しました。
- 都市ボランティア：空港や駅、観光地などで、国内外からの来訪者の案内を担当しました。
- 無観客となったことで、活動の内容が変わったり、活動の機会が減ったりしたボランティアも多くいました。
大会のボランティアの経験は、その後のスポーツ大会やイベント、災害時のボランティアなどにも生かされています。
これからスポーツイベントのボランティアをしたい人は
- 大きなスポーツ大会では、開催の1〜2年前からボランティアの募集が行われることが多いです。
- 自治体やスポーツ団体のボランティア登録制度を利用すると、情報が届きやすくなります。
- 語学やスポーツの知識がなくても、案内や運営補助など、参加できる役割はたくさんあります。
正直、大きな大会のボランティアは、思っていたより体力を使う仕事も多いと思います。参加するなら、暑さ対策と、活動時間の確認はしっかりしておくと安心です。
まとめ
- 東京2020大会は1年延期され、2021年の夏に開催。多くの会場が無観客
- 開催前の経済効果の試算は、観戦客の消費などが見込みどおりにならなかった
- 大会ボランティアと都市ボランティアが大会を支えた
- スポーツイベントのボランティアは、自治体などの登録制度で情報を集める
参考：東京都・東京2020組織委員会の公開資料／スポーツ庁
