2020年のオリンピックが東京で開催されると決まって、多くの人が歓喜した瞬間は記憶に新しいですね。
そして東京オリンピックが近づくにつれ、いろいろな関心事がでてきました。
競技場や関連設備の建設に多額の費用がかかっているが、そのような資本投資に見合った経済効果はどれほど得られるのか気になりますよね。また、このようになかなかない機会です。
是非ともボランティアに参加したいと思っている方も多いのではないでしょうか。
この二点に注目して東京オリンピックについて見てみましょう。
東京オリンピックの経済効果について
東京オリンピックによる経済効果は開催に伴う直接的なものと、その開催によって間接的に効果をもたらす付随的なものがあります。まず直接的な経済効果について見てみましょう。
オリンピックが開催されるにあたって新規需要の増加があります。施設整備や大会運営費、宿泊・交通機関・飲食料、関連グッズやテレビ購入で約1兆円の増加です。
ここから経済波及効果として生産誘発額が2,5兆円、所得誘発額が0,6兆円となり、約3兆円の経済効果があるとみられています。
生産誘発額とはオリンピック開催のために建てる設備の資材や、必要となる食材を別の会社や企業に依頼、そこからさらに別の企業へと、とあらゆる面へ波及していくことで得られる額のことを言います。
そしてこのことで雇用も約21万人誘発されるとして、経済効果があるとみられています。
では、付随的なものはどうでしょう。特に注目すべきなのはオリンピック開催によるイメージアップです。
一時的なものに終わらせない為にも海外からの観光客を増加させることは継続的な経済効果を生み出すものになる可能性があります。オリンピック開催が東京と決まった時に「おもてなし」という言葉が広まりました。
イメージアップにはやはり「おもてなし」の心をもう一度見直して最大限に活かすことが日本の良さを出す方法なのかもしれませんね。
それほどに効果があるのかは実際に開催してみなくては分かりません。
しかし、付随的な効果は他人事ではありません。日本の皆様が理解を深め何らかの形でかかわっていくこともきっとあります。
東京のみにおさまらず日本全体に経済効果が及ぶことを期待し、オリンピック開催に臨みたいですね。
ボランティアについて
では、次にボランティアについて見てみましょう。ボランティアの募集はいつからなのか、資格はいるのか、仕事内容はどのようなものがあるのか、いろいろ気になりますよね。一つずつ確認してみましょう。
まず募集期間ですが、4年前の2016年から募集開始予定です。意外と早くから募集が開始されると思われるかもしれませんが、とても重要な行事ですので、事前準備が必要なのです。
というのも、開催される前にオリンピックプレ大会での訓練や担当の振り分け、その後研修などがありますので早くに募集する必要がありますね。
倍率はどうでしょう。日本で調査したところ4人に１人がボランティアに参加したいと回答しています。過去のロンドンオリンピックでは24万人の応募から7万人が選出されています。
さらに北京オリンピックでは必要人員10万人に対して80万人が応募するなど、倍率は少し高めと予想してもよさそうです。
仕事内容ですが、とても幅広く役割があります。運営管理サービスや国際関係、語学サービス、医療サービス、開会式や閉会式の補助、警備員、観光案内、ゴミ拾いなどなど様々です。
仕事内容から分かる通り、資格として必ず英語が話せなければいけないなど、特別な条件はありません。もちろん必要資格がある役割もありますので、やりたいボランティアについては資格条件をしっかり確認するよう気を付けましょう。
現在資格をもっていないという方もこれから資格をとることを考えてもいいかもしれませんね。警備やゴミ拾いなど地味な仕事に思われるかもしれませんが、どの役割においても重要なことには変わりありません。
過去のオリンピックにボランティアとして参加した方は大きな感動を得た、人生で大きなイベントだったと、とても印象深いものになっているようです。
どんな些細なボランティアでも東京オリンピックに参加できるとても良い機会ですので是非参加できる方は応募してみてください。
いかがでしたでしょうか。東京オリンピックはとても大きなイベントです。
まだ先のことではありますが、日本の経済を左右するかもしれない、国と国との関わりに大きく影響するかもしれない。
そう思うとこれからオリンピックに向けてどのように考えるかはとても重要なことですね。
閲覧ありがとうございました。
